2009年オフショア事業成功の4要件:国際化の対象者
●今夜のオフショア開発勉強会で紹介するネタの一部を披露します。
2009年オフショア事業成功の4要件とは:
(1) トップダウン
トップの意識改革は言うまでもありませんが、さらに管理者向け評価者研修をトップダウンで断行します。オフショア推進組織では、これまでの評価基準・評価方法を抜本的に見直す必要に迫られます。変わるべきは、部下ではなく上司たるあなたです。
(2) 一定規模の継続発注
持続的改善(KAIZEN)という日本のお家芸を活かすには、一定規模の継続発注は絶対に必要です。もしも、不規則的な単発案件のオフショア発注を望むなら、精緻な仕様書を準備してウオーターフォールによるV字型開発を採用すべきです。
(3) 標準化
開発プロセスの標準化。プラットフォーム/フレームワーク/コンポーネントの共通化。意思決定プロセスの透明化。日本人、正社員、グループ企業を前提とした仕組みを見直して、外国人・非正規雇用社員、初取引企業が相手でも通用するように“標準化”すること。標準化の目安は、一年間育休で現場を離れた中国人女性SEが、再就職後すぐにプロジェクトで活躍できること。
(4) 国際対応力
これまでは、中国人ブリッジSEが言葉と文化の架け橋として活躍しましたが、これからは発注者(+二次請+三次請+・・・)の日本人も国際対応力が求められます。ただし、全ての日本人技術者が中国語や英語を勉強すべきという意味ではありません。ましてや、語学が堪能な留学経験者に“IT”を教えてブリッジSEに仕立てるなんて、もってのほかです。
続きは今夜→ http://www.ai-coach.com/seminar/workshop.html
■問いかけ
二者択一の極論で問いかけます。
オフショア推進組織では、全員が国際対応力を身につけるべきでしょうか。それとも、オフショア窓口担当やオフショアPMOなど一部の適性ある専門職だけが国際化すれば十分でしょうか。
◆今すぐ全員が国際対応力を身につけるべき
◆まずは適性ある専門職から国際化すればよい
締切:2009年03月18日18時00分
協力:クリックアンケート
※日本を代表するほとんどのシステムインテグレータやメーカは、オフショア推進組織に該当します。さらに、金融機関や世界化した製造業の情報システム部門もオフショア推進組織に該当します。この定義に従うと、今どき「オフショア推進組織」に該当しない組織の方が珍しいかもしれませんね。
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